昨日、エルガーの Pomp and Circumstance (威風堂々)の演奏を無性に見たくなり、YouTubeで動画をたくさん集めて、得意の「そればっかりの再生リスト」を作った。
Pomp and Circumstance の動画を YouTube で集めようとすると必ずひっかかって “Pomp and Circumstance” の続きを読む
オッサンは生きている。
昨日、エルガーの Pomp and Circumstance (威風堂々)の演奏を無性に見たくなり、YouTubeで動画をたくさん集めて、得意の「そればっかりの再生リスト」を作った。
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コロナ禍において、米国や欧州の民衆は民族の壮大な再生劇を経験しつつある。しかし、わが日本はそうではない。「そうではない」と仮に書いてみたが、もはや「そうではなかった」と過去形で記してもよいところにまで来ている。
米国は既に50万人という途方もない死者を出した。これは、いわば核戦争の勃発にも匹敵する数である。米国は人権国であるから、第1次大戦や第2次大戦で死んだのは軍人ばかりであり、南北戦争にまでさかのぼらなければ、無辜の老若男女がこれほど死ぬということを経験していない。これでは、ワクチン開発成功後も国家の
思うに、これは米国にとって建国以来245年、欧州も含めれば、欧米史的に言ってざっと500年来の歴史的致命傷となるのではなかろうか。
核戦争に匹敵するような死者を出しつつある
それに比べれば、災害
かくまでに私たちは平穏にして整斉粛々、抑制の効いた生活を送ることにより、逆にむしろ、生まれ変わるチャンスを逸した。世の中はリモートワークだ改革だと言っているが、実際のところ、米国や欧州の、毒を以って毒を制するが如き民族的・歴史的な逆療法と言ってもよいショック、またそれによって惹き起こされる過激でもあろう復興から見てみると、日本は岩石とか鋼鉄のように、まるで何も変わっていない。
欧米白人たちは、日本人からは想像も及ばぬ、宇宙人のような、いや、無機物のような、正体不明の、人外の異生物に変貌するだろう。そんな彼ら化け物どもとどのように対峙していくかが、新型コロナ後の課題なのではないか。
依然、新型コロナウイルス「COVID-19」は
深くこれを
そんな中で、英国首相がこのウイルスに
さて、米・英・仏・伊の人口は、それぞれ、3.3億・6.7千万・6.7千万・6千万である。これに対して、新型コロナウイルス感染者数という「検査の実施率」に依存する不確かなものでなく、同ウイルスによる死亡者数で割合を計算してみよう。単純な計算で、米・英・仏・伊それぞれ、0.007%・0.017%・0.02%・0.03%となる。別の書き方をすると、米・英・仏・伊それぞれ、約1万4千人に1人、約5千7百人に1人、約4千5百人に1人、約2千9百人に1人が亡くなった、ということである。
日本について同様の計算を試みると、1.3億の人口に対して113人の死亡、つまり0.00009%の割合である。これは約112万人に1人が亡くなったということだ。細部は下リンクの表計算を見て貰えばよい。死者数の一人単位カウントに対して、人口の1万人単位カウントがなんだかスッキリしないが、それはここで言いたいこととはあまり関係がない。
日本と欧米で、「桁」が随分違う。日本は死者の割合が米国に対して2桁、英・仏・伊に対しては、なんと3桁少ない。くどくも記すが、不確かな「感染者」の数を言っているのではない。相当確実と言いうる「死者」の数で言っている。
これをよく味わうと、欧米諸国政府の力量不足、努力不足、健康ひいては人類文明というものに対する意識とアンテナの低さ、責任感や当事者意識の欠如、低劣さ、怠慢など、
何をボヤボヤと手を
欧米諸国人に促したい反省としては、「ハグ」などと称して人目も
欧米人の一般的挨拶習慣である「握手」もよろしくない。この悪弊が疫病を蔓延させていると知るべきである。日本人のように相手と距離をとって静かに「お辞儀」をするのが有効だ。
日本人はこのように、昔から「お辞儀」などによって、社会的な距離、すなわちソーシャルディスタンスを重んじてきた。欧米風の
この際、中国とその政府については言うまい。人口が多すぎ、病者の状況もまったく不明と言え、論ずることに意味が認められない。
ほんっと、韓国、腹立つなあ。なんでこうもバカなんだろ。
……というか、どういうんだろ、近所に「メチャクチャ性格のおかしい変な
まあ、韓国政府も、多分、実は「冷静に苦悩」してんだろうなあ、というような想像はつくけどね。妙ちくりんなノイジー・マイノリティーが大騒ぎして、国内世論をコントロールしかねる、という。……というか、その「韓国内世論」なるものが、ちゃんと調査されているのかが謎なんだけれども。
ああ、いいねえ。もっとヤレ。もうね、保険証どころか、免許証もクレジットカードも定期もSUICAも、TポイントカードもワオンもナナコもiDも、全部一枚でいいよ。メンドクセエもん。
技術上はできるでしょ?
記事の末尾の目立たないところに
ことし10月の消費税率の引き上げに伴い、自治体での買い物に使えるマイナンバーカードのポイントを加算する措置などで普及を促進する方針。
……などとあって、エッ、何、ナニ、ソレ!と妙な好奇心をそそるが、ポイントカードも全部1枚でいいよ、もう(笑)。
だから、下品だからやめなさいって、こういうの。いや、ラミ・マレックじゃなくて、記事がさ。
よくまあ、「税金が」なんぞと言えたもんだぜ。こんな記事書いてるお前らの方がよっぽど税金無駄遣いしてるだろうが。ブン屋なんざ、補助金もっとよこせとか言っておきながら、書くことはどいつもコイツもこの調子だ。
宮家の中のことなんであるから、また、若い二人のことなんであるから、そしてまた、「まだ使われていもいない税金」のことなんであるから、ほっといてやれよ。
何、ほっとけないのかね?あきれるよなあ……。
記事ではぼかされていて、全く知らない人が見るとピンと来ず、何がいけないのかサッパリわからないと思う。犯罪歴などが記されている、と記事にはあるが、明治時代の犯罪歴など、
「壬申戸籍」の何が問題なのかと言うと、この「壬申戸籍」というものには、「
この「壬申戸籍」により、最近だんだん不分明になってしまった被差別部落の所在地などを概定し、例えばある家族が同和地区出身の人であるかそうでないかを推定するようなことができてしまうのである。
新聞・メディアもこれをありのままに報道してしまうと、それをまた興味本位に検索しまくり、あらゆる所蔵先などを調べて入手しようとしたりする
……というか、誰だお前(笑)>アントニオ・グテーレス
コイツら、本当に懲りないなあ。1発2発なら対話を引き出す「戦略的メッセージ」にもなるけど、こう何発もやらかすと高くついて無駄になるぜ。
本当の本気で日本にブチ込む気ならそれはそれだが、そこまで連中もバカではない。金チャン、こっちが考えているより日本の政情を把握分析している。日本にブチ込んで被害なんか出たら、熱しやすく冷めやすい日本人は、人命被害が10人20人程度でも、あっという間に憲法改正に走る。それは金チャン、嫌だろう。
米国との対話を有利に進めるためにやっている、というのも大きな動機の一つだろうし。
だが、そこが金チャンのあさはかさだ。ミサイルなんか撃てば撃つほど国力は疲弊するんだぜ。なんせ、日本で言ったら鳥取県の県予算くらいしか金がないんだもの。鳥取県が核開発や弾道ミサイル開発をしたとして、どれくらいもつか考えてみればよい。
あの大米帝国と根競べなんかしたって、負けるのは知れ切った理屈だ。その間、日本は着々とするべきことをするんでしょうな、多分。
昨日図書館で借りた「新訂 旧唐書倭国日本伝・ 宋史日本伝・元史日本伝」を読み終わる。
「旧唐書」はこれに先立つ魏志・後漢書・宋書・隋書などをまとめて引用し、多少新たな事項を付け加えているだけのような印象だ。
「宋史」では日本僧・
「元史」では二度の元寇について触れられているが、日本側での記録と違い、意外とあっさりとしか記されていない。
この人は総理大臣の時に言い間違いや読み間違いが多かったり、漫画などへの態度が鷹揚だったりして、アホだバカだと叩かれたが、こういう分かり易い喋りを見ていると、また、財務大臣を長くつとめていることなどを思い返すと、なんだか相応しい、政治家らしい政治家なのだな、と思えてくるのだ。
そもそも大会社の創業・経営一族の御曹司であるからには、生来身についた経営のセンス、しかもケチ臭い中小企業のそれではない、巨視的な何かがあるものと思う。
次期米大統領ドナルド・トランプの対日政策、特に在日米軍の行方が注目される。アメリカがアジアの軍事バランスのためにこれまでとってきた政策、かつ、日本の軍事力を粉砕するためにとったかつての政策を変える、というのなら、日本としては今後、するべきことをしないといけなくなる。
こういうことを言うと「即時米軍全面撤退ですかッ!?」などというふうに盛り上がってしまうのは、これはできもしない極論というものだが、では、米軍を駐留させるよりかは、自衛隊のほうが安上りかというと、実はそんなことはない。
相当ざっくりだが、在日米軍兵力4万4千850人をアジアの
一方、自衛官22万7千339人の養い料、武器弾薬、管理したり面倒を見たりする事務官の給料、もろもろ全部ひっくるめて、平成28年は補正を除いた少ない額で言うと、4兆8千221億かかっている。兵力一人あたま、2122万円だ。
上記にご覧の通り、実は、自衛官のほうがカネは高くつくのだ。しかも、上の計算では、ご覧の通り、米軍を多く見積もり、自衛官を少なく見積もっている。それでもなお自衛官のほうが高い。
しかも、なんにもできない自衛隊とは違って、米軍は自由自在にあっちこっちを荒らしまわることができる。しかも、在日米軍だけではない、いざ有事ともなれば、援軍が来る。その分まで計算に入れると、自主防衛にはもっともっとカネがかかる。
それでもなお、「ゼニカネの問題じゃねえ!」ということで、沖縄県民の気持ちを汲み取って、全力自主防衛にするというのなら、憲法を改正し、沖縄県民も反戦主義者も挙げて反対を唱えている「戦争できる国法案」みたいな苛烈な法律を布くしかない。
そして、日米がたった70年ほど前まで、互いに不倶戴天の敵国だったことを思い出すと良い。たかだかその程度の時間しか経ていない自称友好国同志が、今後100年、200年、300年と友好国でありつづける筈だなどと幻想を持つのはやめたがよかろう。そんなことは誰にも予想できない。相手は気まぐれな国だ。
日本が独立自存の軍隊など持てば、それは、あの軍事強国・米国にとっても再び脅威となるのだ。その脅威への対応を、米国はやらなければならなくなってしまう。そうなると、日本は米国とも向き合うことになる。もし、日本が国際社会に責任を持っていると言えるだけの、自国の経済規模にふさわしい軍事力を整備したりすれば、それはかつてのように、米国の安全保障をも脅かしかねない化け物に成長してしまう。かつての大日本帝国のような、米国が上手にコントロールできない化け物が、再びアジアに生まれてしまうのだ。
また、それは、米国も嫌でしょう、と。しかも、日本が再軍備などした日にゃ、中国と朝鮮半島以外のアジアの弱小国は「遠くのアメリカより近くの日本」とばかり、揃って日本についてしまうだろう。
それは無理というものだ。それほどの覚悟は日本人にはない。多分、永久にそういう覚悟は持てないと思う。かつてそういう覚悟と、その覚悟よりする栄光ある地位を幻想して、そのために一杯人が死に、核戦争まで起こってしまったんだから。
それならば、今このときをしのぐというそのためだけに、お金を払い続けて、米軍には居続けてもらうしかない。そして、沖縄県民には、ずぅ~っと、反対運動を繰り広げてもらい、米軍人・軍属、および家族には、ず~っと耐え続けてもらうしかない。憲法もそのままだ。自衛隊もそのままだ。摩擦を嫌うには、それしかない。
そのためには、とりあえずトランプ氏には、膝を屈するより他はないのだろう。